昨今、男性育休の取得率向上や政府の異次元の少子化対策などが話題になっている。そんな社会情勢の中、僕は2022年12月より第二子の誕生に合わせて1年半の育休を取得申請した。当初は１ヶ月の育休のみの計画であったが、なぜ期間を変更したのか、経緯と理由を記そうと思う。
第一子 育児経験からの学び
実は2019年12月に第一子が生まれていたが、その時期はキャリア的に忙しかったことに加え、数か月後にコロナが出現し、職場は荒れていた。そんな状況だったため、平日は帰宅が遅く、土日の片方は報告資料作りに追われていた。その為、新生児の時期は全て奥さんに育児を任せてしまっていた。時々子供を抱っこする度に重くなっていく体重に都度驚いていたのは凄く記憶に残っている。
一方、妻は初めての育児にも関わらず、コロナの影響で人との交流が制限されていたことに加え、保育園の受け入れが度々延期になり、ゴールが見えたと思ったら先延ばしされる状況ににノイローゼ気味になっていた。
この時期を通して、独りでの育児の負担が大きいことを感じると共に、子供は一瞬で成長してしまい、一緒に過ごせる時間は思いのほか短いことを学んだ。
当初の計画:育児とお金のいいところ取り
第一子の経験を通して、第二子が誕生することが分かったタイミングで、１ヶ月の育休＋１年の残業免除を取得しようと考えた。この理由を完結に説明すると、これが職場の理解を得られつつ、育児とお金のバランスが取れている一番の方法だと思ったからだ。
育休取得への職場の理解
男性の育休取得は昨今推奨されている為、状況が改善していると思うが、僕が育休取得を検討した時点では男性の長期育休取得者は同じ会社内で聞いたことがなかった。国の制度の為、誰でも利用できるはずなのだが、男性社員は５日程度の特休期間を経て、職場復帰するのが通常であったため、育休を取得することに対しての心のハードルが非常に高かった。
育休どうしようかなと考えていた時に、突然、近くの部署で１ヶ月の育休取得をする先輩男性社員が現れた。”男でも１ヶ月の育休取っていいんだ” と思ったのは良く覚えている。周り人も特に後ろ指を指すこともなく、普通に受け入れていたため、１ヶ月の育休は職場の理解を得られると考え、取得しようと思っていた。
育児とお金のバランス
もちろん十分お金を蓄えており、会社の理解が十分にある会社であれば、長期間の育休取得がベストだと思う。けれども育休期間中は給付金のみでの生活になるため、少ない収入でやりくりせざるを得ない現実がある。また育児は生まれて数か月が大変なのではなく、慢性的に大変なため、子育て中の社員が使える社内制度”残業免除制度”を使用して、復職しようと思った。
結論、妻の体が回復し、職場の理解が得られるであろう１ヶ月のみ育休を取り、それ以降は収入を維持しながら最大限育児をしようと考えたのである。
計画変更 育休期間の延長: 1ヶ月→1年半
出産予定日の半年前に１ヶ月の育休取得希望を直属の上司に打ち明けたところ、あっけなく承諾いただいた。ただ、問題は育休の１か月後に取得予定である”残業免除”だった。そもそもこの制度は直属の上司のみらず課長にも認識されておらず、今回の僕の要請で初めて認識もらったレベルであった。
この時点で嫌な予感がしたが、後日”名前だけある社内制度” の現実を知る。育休復帰後の話を上司と話しをしたところ、全く仕事内容、量共にに変更がないことが分かった。むしろ育休取得中は部署のみんなでカバーするから復帰後、フルパワーで頑張ろうというようなことを言われた。
育休も昔はこの”名前だけある制度”だったのだと思う。それが数々の先人の努力により”実際利用される制度”に変化していったのだと思うが、社内の”残業免除制度”はまだその領域に至っておらず、取得をしたは良いが、かえって育児ができないのではないか、そう思えたため、育休の期間を変更する方向転換をした。
ちなみに時短制度は多数のワーキングママが利用している制度の為、職場で受け入れられると思ったが、基本給もボーナスも減らされてしまうため、長期育休取得とメリットデメリットを天秤にかけ、１年半の育休取得を決断した。
育休取得有無、期間の決定は “自分の希望”と”職場の雰囲気”とのすり合わせ
昨今男性の育休取得は問答無用で推奨されている（少なくとも大企業では…）ように感じる。しかし、僕の場合は最初から長期育休取得を考えていたわけではなかった。あくまでも家庭の財布事情など自分がどういう風に働きたいのかの”自分の希望”を整理し、”職場の雰囲気”とのすり合わせをした結果の長期育休となっただけである。
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